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住宅にも自分ならではの設計プランを重視する彼らにとって、プライベートな空間である住宅に自分らしさを求めるのは当然だろう。
しかし、住宅に対する意識も変わりつつある。
以前は、どちらかといえば見た目を重視する傾向か強かった。
しかし、現在は、さまざまな情報が簡単に集められることから、家は構造が大事だということに気づき、関心が高まっている。
つまり、安心・安全を重視する傾向が強くなっているのだ。
なかには自ら勉強し、プロ顔負けの知識を得ている人もいる。
このような団塊ジュニア世代の年間出生数は、その前後の世代が約一七〇万人なのに対し、約一九〇万～二二〇万人にのぼる。
少子化が進み、年間の出生数が一一〇万人を割り込んだ現在と比べれば、二倍近い人口である。
その世代が結婚して持ち家を探そうとしているのだ。
この世代の持ち家取得率と今後の持ち家購入の潜在需要は、これからも高まっていくと見られている。
現在の戸建住宅需要を支える団塊ジュニア世代は、建売住宅よりも注文住宅へのこだわりが強い。
低価格であってもパターン化した建売住宅よりも、自分ならではの設計が可能な注文住宅を選ぶ人が増えているのだ。
そこで、建売住宅と注文住宅のそれぞれの、メリット、デメリットについて列記してみよう。
*聞取りや設計について考える必要がなく、手聞がかからない。
*注文住宅と比べて低価格なので、よりよい立地を選べる。
*完成した住宅を購入する場合、住居空間をそのまま体感できるので、イメージどおりの生活をはじめられる。
デメリット*間取りが決まっているので、家具や生活スタイルを住宅に合わせる必要がある。
*工事のプロセスをチェックできない場合が多く、どのような建材が使われて、いかに施工されているのかがわからない。
*そのため、優良物件かどうかの判断ができない。
*施工会社を自分でリサーチして決められる。
*工事のプロセスについて、計画どおりに施工されているかなどのチェックを専門家が代行してくれる。
*所有している家具や家族の生活スタイルに合わせた間取りを設計できる。
しかも、プロのアドバイスを得ながら打ち合わせをするため、使い勝手のよい住宅を建てられる。
デメリット*建売住宅と比べて高価格となる。
*土地の購入、設計・施工を個別の会社に依頼すると、仲介費用、設計・デザイン料、下請け会社への報酬といった費用がかさむ場合がある。
そのため、住宅を建てるために必要な経費を正確にチェックし、判断する力が求められる。
*設計図面を見ただけでは完成後の住居空間を十分に把握できず、完成した住宅が当初のイメージと異なる場合がある。
設計・デザインの面で、建売住宅よりも注文住宅のほうが自由度は高いが、住宅についての情報収集や見積もりのチェックなど、ある程度の勉強が顧客には求められる。
そのような手間やコストがかかっても、自分の家族に適したマイホームを建てたいという人は、注文住宅を選んだほうがいいだろう。
あなたは建売住宅派、それとも注文住宅派？。
ほほ同じエリア、同じ価格帯、同じ広きであれば、圧倒的に注文住宅派が多いと思うが、現実はそう簡単ではない。
住宅用地が決まっていなければ、すでに土地が定まっている建売住宅のほうが有利だし、同じ価格帯であれば広い建売住宅を選ぶか、あるいは狭い注文住宅でガマンするか、究極の選択を迫られる。
住宅金融公庫が一年に四回実施している「全国住宅市場調査」(平成十七年十二月、有効回答数一五五三件）によると、首都圏の戸建注文住宅の受注状況判断D.I.(最近三カ月の実績）は一六・四と大きく改善し、今後六カ月の見通しもさらなる回復が見込まれている。
一方、首都圏の建売住宅の成約判断D.I.(最近三カ月の実績）は一〇・三と改善したものの、用地取得判断D.I.(最近三カ月の実績）はマイナス一七・一となり、建売市場の悪化傾向か現れた。
社団法人住宅生産団体連合会がまとめた「平成十六年度・戸建て注文住宅の顧客実態調査」(東京、名古屋、大阪、札幌、仙台、広島、福岡、有効回答数二七九四件)を見ると、こうした大都市で注文住宅を取得した平均像は、年齢が四十三・六歳、家族数は三・七二人、世帯年収は八八〇万円という結果となった。
なお、三年以内に戸建注文住宅の取得を予定している全国の二十歳以上のネットユーザー(七八五人）を対象に、株式会社Jｓ研究所(JSK）とネットリサーチのリーディングカンパ-ニーである株式会社Ipが平成十七年一月三十日～二月四日に実施したアンケート・レポート「『一戸建て住宅購入』に関する共同調査」によると、土地を所有していない顧客が全体の七割を占めている。
特に、一次取得者層では、二世帯住宅でなければ両親が居住している土地には建てられない場合が多く、まずは土地探しが重要な問題となる。
その住宅用地の広さと購入予算について聞いたところ、次のような結果となった。
土地面積は一〇〇～一五〇平方メートルが一般的であり、土地取得のための費用としては一〇〇〇万～一七五〇万円未満という答えが多く、二〇〇〇万円未満という人が五割近くを占めているが、実際には「建物と込みで考えているため、土地だけは不明」という答えが最多だった。
同じエリア、同じ広きであれば、より低価格の土地を探したいと思うのは当然だろう。
また、「住宅用地の購入先はどの業者を希望しているか?」という質問には「不動産業者」を希望する人が多い。
*不動産業者からの購入を希望*住宅業者からの購入または紹介*その他*建物と込みで考えているため、土地だけは不明*一五〇〇万～一七五〇万円未満*一〇〇〇万～一二五〇万円未満*一二五〇万～一五〇〇万円未満*三〇〇〇万円以上*二〇〇〇万～二二五〇万円未満*一〇〇〇万円未満しかし、「実際に土地を取得したのは?」という質問には、不動産業者よりも「住宅業者」が圧倒的に多かった。
*住宅業者からの購入または紹介*不動産業者からの購入*その他こうした結果からもわかるように、土地を探して購入したいという顧客の希望に対し、不動産業者はそれに応えられていないというのが実状だ。
ここから顧客の期待を裏切り、顧客が要望する土地を探せない不動産業者が多く、そのため、土地の選択や購入を住宅業者に依頼する傾向か浮き彫りとなってきた。
実際、当初は六割の人が不動産業者を通して購入しようと思っていたにもかかわらず、結果として七割の人が住宅業者を通して土地を購入しているのである。
これまで大手ハウスメーカーをはじめとする注文住宅会社は、その大半が住宅用地の紹介には消極的だった。
しかし、多くの不動産業者には注文住宅を建てたいと思っている顧客が要望する土地を見つけ出すノウハウがない。
そのため、本業ではない住宅業者が土地を探すという構図となっているのである。
多くの情報のなかから顧客が希望するエリア内に住宅用地を見つけ、要望に添って施工する企業はないのだろうか。
土地探しから施工・アフターフォローまで一貫して面倒をみてくれる会社にマイホーム建設を頼みたい。
そう思っている顧客は多いはずだ。
ここに不動産業界の盲点があり、逆にいえばビジネスチャンスがある。
住宅は、家電製品やクルマのように、数年のサイクルで買い替えられるものではない。
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